タクシードライバー知らない話

タクシードライバーは、毎日の健康管理が必要。これから転職を考える場合にも、健康面のチェックはぜひ済ませておきたいところです。

タクシードライバーへの転職で、不採用になりやすい事例や、気を付けたい病気などについて今回は取り上げていきます。

体調管理が求められるのがタクシードライバーの仕事

タクシードライバーの主な仕事は、乗客を乗せて希望の場所まで送迎することです。
タクシー会社によっては、簡単な観光ガイドのような業務も請け負うタクシー会社もありますが、メインはやはり乗客の送迎になります。

運行中、乗客はいわばドライバーに命を預けた状態です。運転ミスによって、大きな事故に巻き込まれる可能性もあるため、ドライバーは常に慎重な運転を心がける必要があります。
ただ、どんなに慎重な方でも、体調が悪い時には判断が狂いがち。

従って、タクシードライバーは日頃から体調管理が求められてきます。
転職の際の採用面接でも、健康面についてのチェックは、大抵行われます。持病があるかどうかや、飲酒の習慣などを質問される場合もあるでしょう。

タクシードライバーの仕事は、シフトによっては長時間に及ぶケースも出てきます。
こういった時に、きちんと仕事をこなせる体力があるかも、１つのチェックポイントになります。

タクシードライバーへの転職を考える時には、自分の体調や体力についても考慮しながら、応募するかどうかを決めていくのがベストです。

短時間のアルバイトが可能なタクシー会社もありますので、各社の勤務スタイルについてもじっくりと比較しておきましょう。

採用のネックになりやすい持病は？

タクシードライバーへの転職で不採用になるケースがあるのが、特定の病気を持っている場合です。

例えば、いつ発作が起きるか分からない重度の心臓病やてんかんなどを患っている方は、不採用になる可能性が高くなります。
こういった病気は、万が一発作が起きると意識を失う恐れがあります。安全な走行が出来る状態かどうかは、採用の１つの基準になるでしょう。

また、メンタル面の病気やアルコール依存症も、不採用になりやすい持病です。
その他、中高年世代に多い糖尿病や肝硬変といった病気が原因で、就業できない例も見られます。

糖尿病や肝硬変の方は、体力が低下しやすく、一般的に体調管理が難しくなります。業務によって睡眠不足や過労が生じると、万全の態勢で就業するのが困難になることも。

このようなタクシー運転手になれない病気（心臓疾患や糖尿病、肝硬変、精神病など）を持っている方の場合は、まず医師や採用担当者に相談してみるのも１つの方法です。
業務をこなす上で支障がない病状であれば、医師の診断書を添付することで、就業が出来るケースもあるかもしれません。

隠し立てすることなく、迷った時には相談をするのが良い方法になるでしょう。

持病がある時に気を付けたいこととは？

どうしてもタクシードライバーとして働きたい方は、面接で実際よりも軽く病状を申告することがあるかもしれません。
こういった自己申告で、無事に面接を通過出来た、というケースもあるでしょう。

ただ、タクシードライバーに転職する時には、面接に合格しても健康診断がある場合が多いことを忘れてはいけません。

医療機関などで行われる健康診断では、勤務能力があるか否かがチェックされます。血液検査や画像検査などで、自己申告の内容と実際の体の状態が食い違っているのが明らかになってしまうと、その時点で問題になる恐れがあります。

自分では自信があっても、実際の診断結果で問題が出た、というパターンも考えられますので、自分サイドでも自身の健康状態を正確に見極めましょう。

１つのタクシー会社で不採用になった場合、物は試しのつもりで他の会社を受けてみる方もいるかもしれません。
しかしながら、タクシードライバーの採用の基準は大体似ていることが多く、健康状態が変わらないと他社でも働けない場合があるから注意するようにしましょう。

きちんと治療をして健康状態が良くなれば、タクシードライバーになれる可能性も出てきますので、面接やヒアリングなどでは採用担当者に正確な状態を伝えましょう。

生活習慣を見直して、採用の可能性をアップさせよう！

今後、タクシードライバーとして仕事をしていきたい方は、健康に気をつけて生活をするのが、採用率をアップするための１つのアプローチになります。
糖尿病や肝硬変といった病気は、生活習慣が原因となって発症するケースが少なくありません。

実のところ、運動不足や食生活の乱れ、過度の飲酒などは、このような病気のリスクを上げる要因です。
健康診断で、たまたま血糖値や肝機能の異常を指摘されたような時には、状態が悪化しないうちに早めに生活習慣を改善しておきましょう。

ストレスや過労も、生活習慣病を誘発する原因の１つ。メタボリックシンドロームや動脈硬化、睡眠時無呼吸症候群などは、糖尿病や肝硬変とも合併しやすく、要注意です。
タクシー運転手になるために気をつけるべき生活習慣を意識すれば、中高年世代でも問題なく面接にパス出来る可能性がアップするでしょう。

生活習慣は、一度ついてしまうと中々改善が難しいことも。

将来、タクシードライバーの仕事に就きたい時には、毎日の健康管理を徹底するのが１つのポイントになってきます。
健康状態が転職の障害にならないように、生活習慣を整えていきましょう。

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未経験でタクシードライバーに転職を考えている人の中には、「１日中走り続けるのは体力的に不安だ」と思っている人もいると思います。
実際にお客様を乗せて運転するので、人の命を預かる仕事ともいます。そのため、安全運転と過労防止を目的に労働時間や労働条件が規制されており、長時間勤務はありません。
タクシードライバーの収入の大半は歩合制ですが、労働時間が規制されていることから、長時間働いて稼ぐという方法は出来ないので、規制された時間内で稼ぐ必要があるのです。

タクシードライバーの勤務形態をおさらい

前回、『タクシードライバーって、土日休みは取れるのか』という記事でも詳しくご紹介しましたが、タクシーには、大きく分けて以下の3つの働き方があります。

昼日勤：昼間だけの勤務
夜日勤：夜間だけの勤務
隔日勤務：昼も夜も働く勤務

厳しいルールがある？

勤務形態には、それぞれ厚生労働省より厳しい勤務時間に関するルールが定められています。例えば昼日勤と夜日勤の場合、月間で299時間、隔日勤務の場合は月間で262時間の拘束しか認められておらず、どこのタクシー会社であっても、原則これを超えてタクシードライバーを勤務させることは出来ないのです。
また、隔日勤務の場合には、1乗務あたりの拘束時間は21時間以内と決められており、１回乗務を終えると20時間以上の休息を取ることが義務付けられています。

残業時間についてもっと詳しく

一般企業はサービス残業などいう習慣がまだありますが、タクシードライバーの場合は、厚生労働省からの指導で一か月の拘束時間は262時間以内となっており、1回の勤務での拘束時間は、最大で21時間、21時間拘束したのちには、27時間の休憩が必要と決められています。
一般社団法人全国ハイヤー・タクシー連合会の資料によると、直近の平均月間勤務時間は196時間、ここ数年月間勤務時間は200時間前後を推移しています。一般企業で例えると、残業時間が30～40時間というレベルになります。労働時間や拘束時間については、超過すると国土交通省関東運輸局がタクシー会社の営業停止処分を下すケースも出ていることから、業界全体で勤務体制改善の取り組みがされています。

タクシー業界と残業

タクシードライバーは、お客様を乗せて安全に目的地まで運転することが最も大切なことです。疲労を蓄積して事故を起こしてしまうことを避けるためにも、上記に挙げたように厚生労働省からの指導で勤務できる時間が厳密に決められているのは未経験からタクシードライバーを目指す方にとっては安心材料だと思われます。
拘束時間や休息時間が厳しく決められているタクシー業界は、実は残業が少なく、スケジュールも立てやすいため、働きやすい職場と言えます。

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日本交通では、スキルアップや給与アップに繋がる検定から介護のノウハウを学べる研修まで、働きながらさまざまな資格を取得することができます。

今回は日本交通で、会社負担で受けられる資格について解説していきます。

日本交通では東京シティガイド検定も会社負担で受けられる

東京観光タクシードライバーになるのに欠かせないのが、東京シティガイド検定です。東京シティガイド検定は東京に訪れる旅行者に、観光案内できる知識を身に付けるために実施されている検定です。観光タクシードライバーになるには地元のことを知り尽くし、観光スポットへ案内することができるだけの知識を持っていなければならないため、こうした検定の取得が重要になります。東京シティガイド検定で東京観光についての知識を得ることはもちろんですが、サービスや言葉づかいなど接客の知識も身に付ける必要があります。東京観光タクシードライバー認定研修では、観光タクシードライバーに必要な接客の技術の講習やロールプレイングを行っています。

東京シティガイド検定と東京観光タクシードライバー認定研修を受けて、観光タクシードライバーとしての第一歩を踏み出すことができるというわけです。
検定試験合格や研修を受ける必要がありますが、日本交通のエキスパートドライバーになれるチャンスでもあります。高年収を目指せるチャンスでもあり、通常のタクシードライバーからのステップアップに繋がることも期待できます。

ユニバーサルドライバー研修もエキスパートドライバーへの一歩

日本交通では観光タクシーやキッズタクシー、ケアタクシーといったサービスを設けています。ケアタクシーのドライバーになるのに必要なのが、ユニバーサルドライバー研修です。ユニバーサルドライバー研修はバリアフリー研修推進実行委員会が開発、推進しているタクシードライバー向けの研修です。バリアフリーの推進に貢献したとして、第6回国土交通省バリアフリー化推進功労者大臣表彰を受賞した研修でもあります。ユニバーサルドライバー研修では利用者とのコミュニケーション方法や車いすの乗降の仕方など、体の不自由な方の介助方法を学ぶことができます。研修の内容は講義や映像学習、グループディスカッションや実際に車いすを使用した介助の実践などです。
研修期間は1日7時間で終了し、研修を修了した人には終了証が発行されます。ユニバーサルドライバー研修を修了することは、日本交通のエキスパートドライバーになれるチャンスにも繋がります。高齢者や車いすの利用者へのサービス向上にも繋がるため、タクシードライバーとしてのスキルアップにも繋がる研修です。

日本交通では、こうした研修も働きながら受けることができます。

エキスパートドライバーに必要なMFA講習や介護職員初任者研修

日本交通には高齢者や体の不自由な利用者の買い物や通院、銀行への用事などに付き添うサポートタクシーというサービスがあります。サポートタクシーのドライバーはサポートエキスパートドライバーと呼ばれ、黒タク資格保持者や介護職員初任者研修などの有資格者が担当します。サポートエキスパートドライバーになるための第一歩として、MFA講習があります。MFA講習はメディック・ファーストエイドの略称で、応急救護と手当の訓練プログラムを受けられる講習です。基本的な応急救護の仕方を学べるので、利用者の体調が急変した場合などに役立ちます。介護職員初任者研修は、高齢者などの身体介護をするために必要な資格です。

介護職をするのには必須といわれている資格ですが、タクシーを利用するのが高齢者や体の不自由な方だった場合にも役立てることができます。
取得することでタクシードライバーからのステップアップがあることも期待できる資格で、日本交通ではMFA講習や介護職員初任者研修などの資格も、働きながら取得することができます。

サポートエキスパートドライバーになるにはさまざまな資格を取得する必要がありますが、高年収を目指せるチャンスでもあります。

会社でできる資格取得は稼ぐチャンスになる

東京でタクシードライバーとして稼ぐなら、東京タクシーセンター外国人旅客接遇研修の修了も給与アップのチャンスです。東京タクシーセンター外国人旅客接遇研修は外国人利用者に対して、英語でコミュニケーションが取れることを目指した研修です。基本的な利用時の英語での会話や緊急時の対応などを学ぶことができます。こうした研修のほかに英検2級の取得なども、外国人利用者との会話に役立ちます。日本交通では20代～60代の幅広い年代が活躍しています。

資格取得もサポートしているため、一歩ステップアップしてやりがいがある仕事がしたい方には向いた環境です。資格を取得してエキスパートドライバーになると、高年収を目指すことも期待できます。日本交通のタクシードライバーは、誰でも応募できるのが特徴です。普通1種免許しか持っていない人でも、研修制度やサポート体制が充実しているので安心です。初めの3カ月は月収40万円保証制度などもあるため、給与面でも安心して働くことができます。

働きながら資格取得のチャンスもあるので、スキルアップや給与アップを目指しやすい会社です。
まずは応募してみて、自分なりの働き方や稼ぎ方を目指すのもいいでしょう。

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勤務先の給与の実情は、実際に支払いを受けてみないと分からないことがあります。
タクシードライバーの仕事の場合、もらった明細書を見て、初めて給与天引きの事実に気付くこともあるでしょう。

ここでは、タクシードライバーの給与に多く見られる、天引きの項目についてお伝えしていきます。

給与天引きにありがちな項目1事故に関する費用

タクシー会社の中には、万が一ドライバーが勤務中に事故を起こした場合、費用を給与天引きにするところもあります。
例えば、衝突事故を起こすと、車両の修理代金などが発生します。

乗客やタクシードライバーが怪我をした時には、治療費などが必要になってくるでしょう。このような費用は、通常はタクシー会社が契約している自動車保険でカバーされます。
ただ、契約の条件によっては保険金給付の対象外になるケースも出てきます。

また、ドライバーが仕事に復帰をするまで時間がかかる時には、休業補償などで新たに会社側に負担が発生する場合も。このような事情がある場合はもちろんですが、タクシー会社側に特に金銭的な損失がなくても、1種のペナルティの形でタクシードライバーに一定の金額を支払わせるケースも見られます。
労働基準法では、損害賠償金などを給与天引きすることは禁止されていますが、罰則金などの名目で多少の事故負担金が発生することはあり得ます。

事故のレベルや状況によっても扱いが変わることが多く、タクシー会社に就職や転職をする時には事故負担金の詳細について調べておいた方が良いでしょう。

給与天引きにありがちな項目2遠距離走行の場合の高速代金

乗客を遠隔地まで送るような時には、高速道路を使うケースも出てくるでしょう。このような場合に発生する往路の高速代は、乗客に料金として請求することが出来ます。
しかしながら、遠方からの帰路の高速代については給与天引きとなる可能性も少なくありません。

乗客がいない帰路の場合は、一般道で帰ることももちろん出来ますので、敢えて高速道路を使った場合は、高速代がタクシードライバーの自己負担になることがあります。
タクシードライバーの仕事は、営業区域が予め決まっています。
そのため、営業区域以外の場所で乗客を拾うことは、現実的に難しくなるでしょう。
自分の営業区域まで戻るまではいわば仕事が出来ない状態になるため、到着まで時間がかかり過ぎると、丸1日仕事が出来ないというケースもあるわけです。
こうなると、就業しているのにもかかわらず営業利益が落ちてしまうのが問題です。

こういった事情から、帰路も高速道路を使うタクシードライバーは少なくないのが現実です。
ただ、タクシー会社によっては、営業区域までの高速代を負担しています。
遠方からの帰路の高速代を誰が負担するかは、入社する時に確認しておきたい1つのポイントになるでしょう。

給与天引きにありがちな項目3カード払いの場合の手数料

タクシーを利用した乗客がクレジットカードでの支払いを選択した場合、一定の割合でカード会社に支払う手数料が発生します。
このようなカード手数料も、タクシードライバーの給与天引きになりがちな項目の1つです。

比較的大手のタクシー会社は、カード手数料についても事業者負担として取り扱っていることが少なくありません。
しかしながら、地域密着型の小規模なタクシー会社の場合は、カード手数料をドライバーからの給与天引きにしているケースもあります。
カード手数料が給与天引きされると、都市部などのクレジットカードの利用者が多い地域では、ドライバーの負担も大きくなるでしょう。
その都度手数料を負担する必要が出てくるため、現金払いの時に比べて取り分が少なくなります。
本来の取り分がカード手数料の分だけ減ってしまうことになりますので、クレジットカード払いの乗客を敬遠するドライバーも出てきます。

こういったカード手数料の給与天引きについては、余り公にしていないタクシー会社が多いため、実態が分かりにくいのが難点です。
入社する時に心配な時には、口コミ情報などを見てその会社のシステムを把握しておくと安心です。

給与天引きにありがちな項目4ガソリン代金やトラブルの費用

タクシーで走行中には、頻繁に給油をする必要があります。こういった給油の際のガソリン代金は、タクシー会社の負担となるのが一般的です。
しかしながら、給油に利用出来るガソリンスタンドが予め指定されている場合は、タクシードライバーがガソリン代金を負担する状況も現実的に出てきます。

例えば、給油が必要な時に指定のガソリンスタンドが見つからなければ、指定外のスタンドを利用して給油をしなければならなくなります。給与天引きになる可能性があるのが、このような時に発生するガソリン代金です。
遠距離走行の際には、最寄りのガソリンスタンドで、急きょ給油しなければならない状況も出てくるでしょう。
この手の状況を考慮して、一定の金額の範囲内であれば、指定外のスタンドで給油をしてもガソリン代金を事業者負担の扱いにするタクシー会社も見られます。

また、盗難等のトラブルに関しては、タクシー会社の方針で対応が分かれるところです。タクシードライバーに重大な過失があり、万が一乗客から損害賠償を請求された場合でも、その金額をそのまま給与天引きされることはありません。
ただ、事故の場合と同様に、何らかの形で負担金が発生する可能性はあります。
給与の内訳は入社前に確認をするのが、タクシードライバーに転職をする時の基本と言えるでしょう。

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